<ターゲット>
・自社のオフィスが非効率ではないか不安な経営者
・働き方改革の必要性はわかるが、何をすれば良いのか
・「AI化」が気になる、出遅れたくない
Excelペーパーレスを一気に実現するe塾 「時短プロジェクト」
ご挨拶
職場の効率化支援 e塾 を主宰しております 辻井 隆文 と申します。
日本企業は今、半年との限られた時間内で「時短」という改革を求められています。 e塾は蓄積したノウハウで貢献する時と今回「時短プロジェクト」へのご参加を呼びかけております。職場のスキルアップによる効率化の成果は社風として定着するはずです、今こそチャンスと捉えご応募頂きますようご案内申し上げます。
時短対策の対象
働き方改革関連法が成立し、残業時間の罰則つき上限規制が2019年4月施行されることが決まりました。企業規模にかかわらず残業時間の削減、時短への取り組みを急がなければなりません、期限までの約半年で効果を出すにはどのような対策が有効なのでしょうか?業務は誰が(何が)処理しているのかを3つの要素に分けて考えてみると・・・
A)システム 短期対策は不向き、対象を絞ると孤立ルールができやすく逆効果、全体対応は期間と費用が掛かりすぎる。
B)パソコン作業 中身が見えにくく個別処理多い、個人のスキルに依存しているが、やりかたによっては自動化等の改革可能。
C)人間 システム化自動化に取り残されている定型業務を、まずBに取り込み自動化を進める事で人の負担軽減可能。
パソコン作業のムダ
「パソコン作業」という言葉自体に矛盾を感じるとおり、パーソナルで個人のスキル任せになりやすく効率は悪い。会社がスキルアップに関与したくとも今までは一般的なパソコン教育機関はあっても業務支援まで引き受けられる機関はありませんでした。e塾はこの分野で成果を上げ続けております。
だからこそパソコン入門レベルのスタッフが1日かかっている作業を、スキルアップにより1時間で完成させる可能性もあるし、さらに自動化により「ボタン」ひとつ1秒で仕上げることも、さらには夜間処理等によって、その業務自体を業務現場から消滅させる可能性もあるのです。
半年という短期間で確実に時短を実現するには
「B)パソコン作業 の改善」 から入ることが有効であり、全デスクワークの3割以上削減によって手に入れた自由時間を本来業務や新しい価値創造に振り向けることが可能となります。
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